アフターピルはどこで買える？安全に入手する3つの方法と費用相場

避妊に失敗したかもしれない、そんな時に頼りになるのがアフターピルです。しかし、いざ必要になった時「どこで手に入るの？」「費用はいくらかかるの？」「すぐに買えるの？」といった疑問や焦りで、貴重な時間を無駄にしてしまうケースが少なくありません。

この記事では、アフターピルを安全かつ確実に入手するための3つの方法、費用相場、そして絶対に避けるべき危険な購入方法について詳しく解説します。

アフターピルはどこで買える？安全に購入する3つの方法

望まない妊娠を避けるための緊急避妊薬であるアフターピル。しかし、いざ必要になった時、「どこに行けば手に入るの？」と分からずに、時間が過ぎてしまうケースは少なくありません。アフターピルは、2025年7月現在、日本では医師の処方が必要な「医療用医薬品」です。

ここでは、安全かつ確実に正規品のアフターピルを入手するための、3つの主な方法を解説します。

方法1｜医療機関（産婦人科・婦人科）で処方してもらう

最も確実で基本的な方法は、産婦人科や婦人科を受診し、医師から直接処方してもらうことです。医師による問診と診察の上で処方されるため、最も安全性が高い方法と言えます。

副作用や服用後の注意点について直接詳しい説明を受けられ、その後の生理が来るまで不安な点を相談できる安心感もあります。

ただし、診療時間内に受診する必要があり、夜間や休日に対応しているクリニックは限られるため、事前に確認することが求められます。費用は保険適用外の自由診療となり、1万円〜2万円程度が目安です。

方法2｜オンライン診療サービスで処方してもらう

「近くに産婦人科がない」「対面での診察に抵抗がある」「日中は忙しくて病院に行けない」といった場合に非常に有効なのがオンライン診療です。

スマホやPCを使い、自宅など好きな場所からビデオ通話や電話で医師の診察を受けられます。プライバシーが守られ、最短で即日に薬を発送してくれるサービスもあり、迅速な対応が可能です。

オンライン診療サービスのサイトやアプリから予約し、問診票に回答した後、予約時間に医師から連絡があって診察が始まります。決済後、薬がバイク便や郵送で指定の場所に届けられます。

参考：厚生労働省「健康・医療オンライン診療について」

方法3｜一部薬局での試験販売で購入する

引用：日本薬剤師会「緊急避妊薬 試験販売information」

2023年末から、新しい試みとして、全国のごく一部の薬局で処方箋なしでアフターピルを購入できる「試験販売」が開始されています。これは、将来的な市販化（OTC化）に向けた調査研究の一環です。

購入するには、まず厚生労働省のサイトなどで試験販売を行っている薬局を探し、事前に電話で在庫などを確認します。薬局では、薬剤師との対面が必須で、個室等のプライバシーが確保された空間で説明を受け、身分証明書を提示した上で購入するという流れになります。

ただし、2025年7月現在、この試験販売を行っている薬局は全国でごく少数に限られており、「近所の薬局でいつでも買える」という状況ではないため、まだ一般的な購入方法とは言えません。

アフターピルの費用相場は1万〜2万円程度

アフターピルは、保険が適用されない自由診療のため、全額自己負担となります。費用は入手方法によって異なり、以下の通りです。

産婦人科などのクリニック（対面診療）やオンライン診療で処方してもらう場合、診察料と薬代を合わせて10,000円〜20,000円が一般的な費用相場です。

一方で、現在ごく一部の薬局で実施されている試験販売では、診察料がかからないため7,000円〜9,000円程度ですが、利用できる場所は非常に限られています。

これらのことから、アフターピルが必要になった際の費用は、全体として1万円〜2万円程度を見ておくのが良いでしょう。

アフターピルは市販される？現在は「承認申請」の段階

結論から言うと、2025年7月現在、アフターピルの本格的な市販化（OTC化）は実現しておらず、厚生労働省の審議会で最終的な可否を待っている「未定」の状態です。

アフターピルの市販化に向けた大きな一歩として、2023年末から全国の一部薬局で、処方箋なしで購入できる「試験販売（調査研究）」が開始されました。これは、市販化した場合の課題や影響を調査するための重要なステップです。

この調査研究の結果を踏まえ、2025年5月には、製薬会社から正式にアフターピルを処方箋なしで販売できるよう、厚生労働省への承認申請が行われました。

これを受け、専門家による検討会議での議論は終了し、現在は国の薬事審議会が、市販化を承認するかどうかの最終判断を下すのを待っている、というのが現在の状況です。

参考：厚生労働省「要望された成分のスイッチ OTC 化の妥当性に係る検討会議結果（案）について」

アフターピルを通販や個人輸入で買うのは危険！

「避妊に失敗したかもしれない」という焦りや「誰にも知られたくない」という気持ちから、インターネットでアフターピルを購入しようと考える方がいるかもしれません。

しかし、医師の処方箋なしに、海外の通販サイトや個人輸入代行業者からアフターピルを購入する行為は、以下のような3つのリスクが伴います。

危険1｜偽薬・粗悪品のリスク

インターネット上で販売されている医薬品には、偽造品が紛れ込んでいる可能性が極めて高いです。日本の製薬会社4社による合同調査では、ネットで売られているED治療薬の約4割が偽造品だったという衝撃的なデータも報告されており、これはアフターピルにおいても同様の危険性を示唆しています。

これらの偽造品は、一見すると本物そっくりに作られていますが、中身は全く異なります。

• 有効成分が全く入っておらず、効果がゼロ
• 有効成分の量が多すぎたり、少なすぎたりする
• 全く関係のない、あるいは健康に有害な不純物（インクや石膏など）が混入している

このような偽薬・粗悪品を服用しても、避妊効果は期待できず、望まない妊娠に至る可能性が非常に高まります。

関連記事：「アフターピル「エラ」の偽物を見分ける4つのポイント！正規品を安全に入手する方法も紹介」

危険2｜健康被害・副作用時の対応が困難

本来、日本国内で、医師の処方のもと正規に承認された医薬品を使用して副作用が起きた場合、「医薬品副作用被害救済制度」という公的な制度によって、医療費などの給付を受けることができます。

しかし、個人輸入した未承認薬による健康被害は、この救済制度の対象外です。そのため、誰にも相談できず、高額な医療費もすべて自分で負担し、深刻な後遺症に一人で苦しむことになりかねません。

参考：医薬品医療機器総合機構「薬品副作用被害救済制度」

危険3｜有効な時間内に薬が届かない

アフターピルは、性行為後72〜120時間以内という、極めて厳しい時間制限の中で服用しなければ、その効果を十分に発揮できません。

海外からの個人輸入品は、注文してから手元に届くまで、数日から数週間かかるのが通常です。輸送や税関での手続きに時間がかかり、いざ薬が届いた頃には、とっくに時間を過ぎてしまっている可能性が非常に高いのです。

一刻を争う状況において、到着日が不確実な個人輸入は、選択肢として全く現実的ではありません。「安いから」「手軽だから」という理由で安易に手を出すと、お金を失うだけでなく、避妊に失敗し、取り返しのつかない健康被害を受けるリスクがあります。

参考：厚生労働省「医薬品等を海外から購入しようとされる方へ」

アフターピルを処方してもらうならオンライン診療が便利

アフターピルが必要なら、オンライン診療の「緊急アフピル」がおすすめです。従来は婦人科を受診するのが一般的でしたが、オンライン診療ならインターネット環境があればどこからでも受診できるので、手軽に処方してもらうことができます。

緊急アフピルでは、24時間365日待ち時間なしで無料相談が可能なため、夜間や早朝、休日であってもすぐに診察を受けることができます。担当医師以外とは顔を合わせる必要がないため、クリニックを受診するのに心理的な抵抗がある方でも、周りを気にせずに受診が可能です。

通常配送なら、日本全国どこでも配送可能で、17時までの決済完了で最短翌日到着となっています。診察後はレターパックで郵送され、自宅でアフターピルを受け取ることが可能です。また、関東圏にお住まいで、アフターピルを少しでも早く入手したい場合は、エクスプレス配送※が利用可能です。関東圏の場合は当日10時までの決済完了、東京23区内であれば17時30分までの決済完了で、最短当日の到着に対応しています。

※エクスプレス配送は別途税込み9,900円（東京、千葉、神奈川、埼玉、栃木、茨城、山梨、群馬、名古屋市、大阪市のみ対応）

まとめ

アフターピルは2025年7月現在、日本では医師の処方が必要な医療用医薬品です。安全に入手する方法は、医療機関での対面診療、オンライン診療、一部薬局での試験販売の3つがあります。

費用は保険適用外の自由診療となり、1万円から2万円程度が相場です。最も確実なのは産婦人科での処方ですが、時間的制約がある場合はオンライン診療が便利で、24時間対応のサービスもあります。試験販売は全国でごく少数の薬局に限られており、まだ一般的ではありません。

市販化については、現在厚生労働省の薬事審議会で承認の可否が検討されている段階で、実現時期は未定です。

最も重要なのは、インターネット通販や個人輸入は絶対に避けることです。偽薬のリスク、健康被害時の救済制度対象外、時間内に届かない可能性など、深刻な危険が伴います。緊急時だからこそ、必ず正規の医療機関を通じて安全に処方してもらいましょう。